介護職に従事している方々にとって、賞与（ボーナス）の金額は重要な関心事であると思います。
本記事では、最新の調査データをもとに、介護職の賞与平均額を職種別、施設別、年齢別に詳しく解説します。
また、賞与を増やすための具体的な方法についても紹介します。
【この記事の著者について】
・現役の福祉施設職員
・２級FP技能士（2025年３月取得）
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介護職の賞与（ボーナス）はどのくらい？平均額を徹底解説
介護職の年間賞与の平均額は、おおよそ53万円前後というデータがあります。
例えば、ある調査では男性が約57万円、女性が約49万円という結果が出ています。
ただし、この平均額には勤続年数、勤務施設の形態、雇用形態などによる差があります。
勤続1年未満の職員では平均で約5万5千円という調査もあります。
反対に、勤続15年以上ならば平均で約64万9千円とも報告されています。
つまり、賞与の金額を把握するには、「自分の雇用形態」「勤続年数」「施設の種類」をあわせて見ることが大切です。
介護職の年間賞与と支給回数の一般的な相場
介護職の賞与は、一般的に 年2回（夏・冬） に支給されるケースが多く、年間で 約55万〜60万円前後 が相場という調査結果があります
例えば、年間約55万円が年2回に分かれると、1回あたり 約27万円〜30万円 程度になります。 ただし、施設の規模や業態、勤務先の収入状況によっては、年1回支給や年3回以上支給といった例も見られます。
また、支給回数が2回であっても、 冬の支給額が夏に比べやや高め という傾向があります。 従って、「何回支給されるか」「1回あたりの金額」が自分の勤務先でどのように設定されているかを確認することが、賞与の実態を把握するうえで非常に重要です。
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正社員・契約社員・パートで賞与はどう違う？
| 雇用形態 | 賞与支給率（支給される事業所の割合） | 年間平均賞与額 | 傾向・特徴 |
|---|---|---|---|
| 正社員 | 約70％ | 約54万円 | 支給率・金額ともに最も高い |
| 契約社員 | 約50％ | 正社員より低め | 支給機会・金額ともに少ない傾向 |
| パート・アルバイト | 約40％ | 年間10万円未満 | 賞与支給は少数、金額も小さい |
正社員の介護職では約７割の事業所で賞与が支給されるのに対し、契約社員は約５割、パート・アルバイトは約４割にとどまっています。
正社員の年間平均賞与額はおおよそ54万円台となっており、パート勤務では年間10万円未満という報告もあります。
契約社員の場合、正社員より支給機会も金額も小さい傾向があり、雇用形態の違いが待遇に大きく影響しています。
雇用形態を問わず賞与支給の条件や制度を就業前に確認できれば、自分の働き方に合った選択がしやすくなります。
施設形態別に見る介護職の賞与格差
施設形態によって、介護職の賞与には明確な差があります。
例えば、公益財団法人介護労働安定センターの調査によれば、特別養護老人ホームで働く介護従事者の平均賞与額は約79万8,580円、介護老人保健施設では約73万8,102円という結果が出ています。
これに対して、グループホームで働く職員の平均賞与額は約44万1,964円にとどまり、施設形態間で30万円以上の開きがあるのが実態です。
このような差の背景には、特養や老健が24時間体制で利用者を受け入れ、夜勤や医療的ケアを含む業務が多く、また社会福祉法人・医療法人が運営母体となっていることなどが指摘されています。
したがって、「施設形態を変える」「入所型から通所型へ／逆へ」という転職やキャリア選択を考える際には、賞与だけでなくその施設の運営形態・サービス内容を把握しておくことが重要です。
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職種別の賞与平均額
職種によって賞与の金額には差があります。
以下は主な職種別の平均賞与額です。
| 職種 | 平均賞与額（円） |
|---|---|
| 介護職員 | 564,352 |
| 訪問介護員 | 458,561 |
| サービス提供責任者 | 648,425 |
| 生活相談員 | 698,850 |
| 介護支援専門員（ケアマネ） | 691,502 |
これらのデータは、
職種ごとの業務内容や責任の重さに応じて賞与額が異なることを示しています。
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年齢別の賞与平均額
年齢によっても賞与額には差があります。
以下は年齢別の平均賞与額です。
| 年齢層 | 平均賞与額（円） |
|---|---|
| 20歳未満 | 366,710 |
| 20歳以上25歳未満 | 466,523 |
| 25歳以上30歳未満 | 466,523 |
| 30歳以上35歳未満 | 555,137 |
| 35歳以上40歳未満 | 596,404 |
| 40歳以上45歳未満 | 633,401 |
| 45歳以上50歳未満 | 628,553 |
| 50歳以上55歳未満 | 606,041 |
| 55歳以上60歳未満 | 631,962 |
| 60歳以上65歳未満 | 510,790 |
| 65歳以上70歳未満 | 401,419 |
| 70歳以上 | 348,446 |
年齢が上がるにつれて賞与額も増加する傾向がありますが、
60歳以上では減少傾向が見られます。
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賞与を増やすための具体的な方法
賞与を増やすためには、以下のような方法があります。
1. 資格の取得
介護福祉士などの資格を取得することで、賞与額が増加する可能性があります。
資格取得により、給与面での優遇やキャリアアップが期待できます。
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2. 役職に就く
主任やユニットリーダーなどの役職に就くことで、役職手当が支給され、
賞与額の増加につながります。
また、リーダーシップやマネジメントスキルの向上にもつながります。
3. 勤続年数の増加
長く勤務することで、賞与額が増加する傾向があります。
勤続年数が長いほど、経験やスキルが評価され、賞与に反映される可能性が高まります。
4. 評価制度の活用
業務評価や人事評価によって賞与が決定される場合、
積極的に業務に取り組むことで評価が上がり、賞与額の増加につながります。
5. 夜勤の回数を増やす
夜勤手当が支給される施設では、
夜勤の回数を増やすことで基本給が上がり、賞与額の増加につながります。
ただし、体調管理や生活リズムの調整が必要です。
6. 転職を検討する
現在の職場で賞与額が少ない場合、
より条件の良い職場への転職を検討することも一つの方法です。
転職により、基本給や賞与額が増加する可能性があります。
介護職の賞与は、職種や年齢、勤務先の施設によって大きく異なります。
自身のキャリアプランを考慮し、資格取得や勤務先の選択を通じて、
賞与の増加を目指すことが可能です。
今後も最新の情報を収集し、適切な判断を行っていくことが重要です。
まとめ
介護職の賞与は、平均で年間約55万円前後とされ、職種や年齢、資格の有無によって大きく変わります。
より多くの賞与を得たい場合は、以下の点が鍵となります：
- 資格取得や役職へのチャレンジ
- 継続勤務による信頼の蓄積
- 人事評価制度の理解と活用
- より条件の良い職場への転職も視野に
介護職は今後ますます需要が高まる分野です。
自身のスキルアップと働き方の工夫で、賞与アップを実現しましょう。
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